〔巻頭言〕
日本における嫌悪表現は
なぜ在日韓国（朝鮮）人を狙うのか
申 鉉 夏
本題材の正しい理解を助けるため、植民地時代の朝鮮・朝鮮人の実態を参考事項として略述する。
筆者は植民地統治下の十七年余りを体験している。当時を思い返せば、われわれは生まれながら「日本」国籍を与えられたけれど、「朝鮮人」であるが故に人種差別の中で青少年期を過ごした。同じ日本国籍の内地人（日本人）は一等国民であるのに、朝鮮人は二等国民の地位を当然のように受け入れた。文明開化を成し遂げた日本人は支配民族に値し、未開で愚昧な朝鮮人は支配されて当然のことであった。 小学校上級で蝦夷や熊襲征伐を教わり「征伐」の意味を知ったが、ついで神功皇后の新羅征伐や豊臣秀吉の朝鮮征伐を教わっては、「なぜ？」という疑問とともに「なにを！」という淡い抵抗意識を覚えた。同じく内地人であるはずの沖縄人やアイヌ人に対する人種差別には、日本人のもつ差別意識の根深さを知らされた。
中日（日中）戦争（当初は支那事変と称した）の拡大と太平洋戦争の勃発により、朝鮮人の戦争への協力を求めざるを得なくなった朝鮮総督府は、毎朝の「皇国臣民の誓詞」の斉唱、「国語（日本語）常用」、「神社参拝」などの同和政策を強制するとともに、労務者の徴用や徴兵制度実施などの政策を強行した。本稿で述べる在日韓国（朝鮮）人の中には、当時日本に強制連行された若者達の後裔が含まれていることだろう。そのかたわら「内鮮一体（内地人と朝鮮人は一体である）」、「日朝同祖同根論（日本と朝鮮は先祖と根が同じであるという論理）」、「一視同仁（身分や国籍に関係なく全ての人に仁愛を施す）」を鼓吹するなど、朝鮮人の心を撫でさする宥和政策をも並行した。だが、「創氏改名（日本統治時代に姓名を日本式に改めたこと）」や「朝鮮語学会弾圧事件（ハングル学者らの投獄）」など民族文化抹殺政策は、却って朝鮮人の反日感情を募らせるだけであった。
日本人の韓国（朝鮮）人に向けての「嫌悪表現」は今に始まったのでなく、植民地時代当時のそれは日常茶飯事であった。当時の嫌悪表現のパタ－ンを例示すれば、「朝鮮人は」、「朝鮮人だから」、「朝鮮人のくせに」を前置きにし、「きたない」、「うそつきだ」、「どろぼうだ」、「団結心がない」、「生意気だ」、「野蛮だ」、「怠け者だ」、「馬鹿だ」などあらゆる嫌悪表現を後に続ける。日本人の中にもこの種の人間はいるはずなのに、なぜ朝鮮人だけがこのように名指されるのか解せなかった。朝鮮人の大の男が路上や店先などで、矮小な日本人の若者から「馬鹿野郎」とどなられるのもさることながら、授業中担任教師から「朝鮮人は」と言われる時は、あたかも自分が指さされたようで顔がほてった。ちなみに小学校での担任教師は一年の時を除いては皆日本人であったし、師範学校では英語担当教諭一人だけが朝鮮人であった。
日本における嫌悪表現はなぜ在日韓国（朝鮮）人を狙うのか。それを明かすためには先ず在日韓国人とはどういう存在なのか、人種主義とは、そしてジェノサイド（genocide）とは何なのかを知らねばならぬ。その上戦後日本政府のとった政策をも知っておくべきであろう。
在日韓国人とはどういう存在なのか。
（１）在日韓国人は在日外国人の一つである。在日外国人とは根が日本でない外国にあり、現在日本に居住している人である。
在日外国人はいろいろな形で日本政府や社会から深刻な人種主義被害を被っている。と同時に人種主義から法的保護を十分に受けられない日本内の少数民族である。
（２）在日韓国人は日本の旧植民地の半島出身であり、現在居住している国が日本という旧宗主国だという意味で、他の在日外国人とは明確に区別される。
在日韓国人は大部分植民地時代（一九一○～一九四五）に日本に来て、戦後も 致し方なく日本に残ることになった韓国人とその家族である。戦前は日本と半島 を自由に往来していたが、戦後ＧＨＱ（連合軍総司令部）占領下の日本では半島 に移動するのが急に難しくなった。のみならず戦後日本政府は、植民地出身の在 日韓国人を依然として人種主義政策の対象とした。一九五二年にＧＨＱ占領から 独立するや、旧植民地出身者の日本国籍を剥奪した後、無国籍者という理由です べての法的権利から体系的に排除してきた。この国籍剥奪以後日本政府は、植民
地時代の戸籍を活用した露骨的な人種主義政策から、人種主義を国籍「区別」に偽装す政策（外国人登録法と出入国管理法）に転換した。
(３）在日韓国人は根の国である南北分断および南北韓（朝鮮）と日本との関係に
影響を受けるしかない人達である。そしてその根になる国の分断情況で生じる
国際関係に巻き込まれるしかない存在である。
嫌悪表現を簡単に言い換えれば差別扇動（人種主義扇動）である。人種主義は先ず出生（血筋、根）と関連する集団に対する不平等であり、そしてそれは常に具体的な利害関係の中にあり、反人種主義という社会的な基準がなければ目に見えない形態で存在する。その上人種主義は、生物学的な発想に基礎をおいて同じ人間を「自人種」と「他人種」に分かち、社会を守るため「他人種」を抹殺すべきただという危険な論理をもつ。いわゆるジェノサイドである。
戦後日本の社会では反人種主義政策がなかったし、それ故政治空間での人種主義もほとんど傍観してきた。その上一九九○年代以後日本の社会が右傾化しながら、人種主義・歴史否定とナショナリズム扇動を通し選挙で極右人士が当選する構造が出来上がった。彼らは四半世紀にかけて日本社会の人種主義を絶え間なく扇動したし、その結果二○○○年代後半から醜悪な嫌悪表現が頻発するようになったと見てよかろう。
在日韓国人に対する人種主義暴力事例は、遠くは関東大地震の時の韓国人虐殺（一九二三年九月～）にはじまり、終戦後ＧＨＱ占領期の韓国人弾圧事件（一九四五年八月～一九五二年）、朝鮮高校生襲撃事件（一九六○年代～一九七○年代）、チマ・ジョゴリ（치마・저고리：朝鮮学校女子生徒が着ている民族衣装）事件（一九八○年代～二○○○年代前般）、嫌悪表現：在特会（在日特権を許容しない市民の会）型人種主義暴力（二○○七～現在）など枚挙にいとまがない。
日本における嫌悪（嫌韓）表現としては次のような例が挙げられる。
「朝鮮（韓国）人は今後永遠にわれら日本人の天敵だ！」
「仇のような敵をみな殺そう！ 朝鮮人をみな殺そう！」
「従軍慰安婦は売春婦だ！」
「変態朝鮮人は日本から出て行け！」
「変態朝鮮人はその面に恥を知れ！」
「ゴキブリのチョンコ（朝鮮人を卑下する表現）を日本から追い出せ！」
「朝鮮人は出て行くべきゴキブリだ！」
「朝鮮人は首をつって毒を飲め！」
「良い韓国人でも悪い韓国人でもみな殺せ！」
「韓流の息の根を止めよ！」
最近東アジア史研究フォ－ラム創立十周年学術討論会に参加のため来韓した山室信一京都大学名誉教授は、最近日本で拡散する「嫌韓情緒」に関し、『嫌悪の拡散は客観的な歴史研究を萎縮させ、過去史清算の試みまで遮断する』と前置きし、
『若い歴史学者等の話を聴けば、近頃大学で朝鮮史を学ぶ学生等が、インタ－ネット極右論理をそのまま写して提出する場合が多いという。今日本には市中の書店だけでなく大学の書店でも反韓、反中の本がベストセラ－に上っている』と憂慮する発言をした。そして『二○一二年、李明博前大統領の独島（竹島）訪問の時より世論がもっと良くない。このような情況では歴史家が「炭鉱内のカナリア」役割をすべきだ』と強調した。一酸化炭素に敏感なカナリアは、炭鉱の中が危険水準になれば倒れて鉱夫達にこれを知らせる。彼は『歴史家達が周辺の視線に揺れない客観的な歴史研究で、「右翼卒業（インタ－ネット極右達の考えが間違っていると悟るようになること）」を誘導すべきだ』と締めくくった。
報道によれば東京都では、嫌韓デモをはじめ特定の民族・人種に対する差別を助長する「へイトスピ－チを(hate speech)」が全面的に禁止されるという。東京都議会総務委員会は去年の十月四日、嫌韓デモをふくめヘイトスピ－チ関連集会と判断される場合、都立公園などの公共施設利用を制限する条例を通過させた。この条例は五日の本会議を経て今年の四月から全面施行されることになった。
東京都でヘイトスピ－チ禁止条例を作らねばならぬほどに、嫌韓論は日本で一時上昇曲線を描いてきた。二○一二年十二月、自民党が執権した後右傾化現象が強くなり、韓・日両国が日本軍慰安婦問題などで対立しながら、日本では嫌韓デモが至る所で展開されたのは周知の通りである。日本政府の資料によれば、二○一二年から三年半の間、「在日特権を許さない市民の会（在特会）」が主に主導して開かれた嫌韓デモは総一一五二回に上るという。書店には『大嫌韓時代』、『悪韓論』のような本などが並び始めた。三十五年間植民地支配で被害を被った国家に向かって、あってはならぬことが展開されたのである。
日本政府はヘイトスピ－チが深刻な社会問題となるや対策作りに出た。安部晋三日本総理は二〇一六年一月、韓国の国会議員と会ったとき「ヘイトスピ－チは日本の恥」だといった。同年日本の国会は処罰条項のないヘイトスピ－チ禁止法を制定した。一昨年の十二月、日本の内閣府は人権関連世論調査で初めてヘイトスピ－チ関連条項を含ませた。三千人を対象にしたこの調査で、ヘイトスピ－チに対し「不快であり許せない」という答えが四十五％だった。しかしヘイトスピ－チを表現の自由だと答えた人も十七％だった。「ネット右翼」と呼ばれる人達は依然としてソ－シャルメディアを通して嫌韓論を広めている。
二〇二〇年オリンピックを開催する東京都は、ヘイトスピ－チに対する適切な措置を取らない場合オリンピックに否定的な影響を及ぼし、国際的な問題になると判断し条例制定に積極的に出た。また最近人手不足で外国人達の東京都内就業が急増している状況も念頭においた。今度の条例案には性少数者等に対する不当な差別を防ぐための措置も含まれている。遅きに失した感無きにしもあらずだが、この条例が望ましい韓日友好関係の再構築に資することを切に希う。
日本における嫌悪表現が在日韓国（朝鮮）人を狙うのは、日本人の韓国人観が植民地時代そのままであるからではなかろうか。
二○一九年 三月
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